小中学生の不登校は約35万人と過去最多を更新し、「クラスに1人は不登校の子がいる」という現状です。子どもが入学直後や長期休み明けに「学校に行きたくない」などと言ったり、明確に言葉に出さなくても学校に行きたがらない様子があったら、親はどう対応すればいいのでしょうか。また、不登校と発達特性は関係があるのでしょうか。児童精神科医の本田秀夫先生に、不登校の現状や親のかかわり方について詳しく聞きました。

不登校児童が増加する今、学校は土台を作り直す時期に来ている

――最近の日本の不登校の現状と課題について、先生はどのように考えていますか。

本田先生（以下敬称略）　小・中学生の2024年度の不登校は約35万4000人（※）で過去最多。10年前の12万人より約3倍に増加し、クラスに1〜2名は不登校の児童・生徒がいるという状況です。しかも、年間90日以上欠席するケースも多く、長期化・慢性化している傾向が見られます。学びの多様化が進んでいる一方で、学びの中心になるはずの学校自体が、いろいろな子どもを受け入れる力を弱めている印象があります。

不登校ぎみの子どもが増えてきたとしても、登校が楽しくなるような努力をする工夫もゆとりもなくなっている。それは決して先生方個人の責任ではなく、日本の義務教育システム自体が立ち行かなくなってきているのでしょう。たとえるなら建物そのものの土台が老朽化しているように思います。壁紙を張り替えるようなリフォームではなく、基礎工事からやり直さないといけない時期に来ているのではないでしょうか。

――土台から直すとは具体的にどういうことでしょうか。

本田　1つ目は、学年ごとに同じ内容を一斉に学ばせるしくみを見直すことです。6～18歳くらいまでの12年間を学習期間と考えること自体はよいと思いますが、すべての子どもが学年ごとに学ぶ内容を固定されてしまうことで、苦しくなる子がいます。12年間、子どもがやりがいをもって学べる環境を保障し、何をどう学ぶかは個別に調整する必要があると感じています。

2つ目は、教員の量と質の充実です。カリキュラムを個別に調整するには教員の数を増やさなくてはいけませんが、少子化が進み、教員の定員数も減少しています。教員をめざす人も減っていますし、過酷な現場で辞めてしまう教員も増えています。教員の職場環境の改善や、身分保障の必要性を感じます。教育が先細りすると、国の衰退につながるのではないかと危機感を覚えています。